こんにちは。まんぼうです。
2020年からコロナウィルスの感染拡大が続いています。
多くの会社は、在宅勤務が推奨となって自宅で仕事をする人が急増しました。
今は在宅勤務を実際におこなってみて、良い面、悪い面さまざまな課題が出てきているところです。
一度強制的に在宅勤務にシフトしてみて、多くの人は「在宅でも全然仕事は出来るな」と感じたことだと思います。
今後はこの流れが継続して、より仕事のしやすい形に変化していくことが予想されます。
この先はより「職住近接」の生活のニーズは増えていくと考えています。
今回は「なぜ職住近接のニーズが増えていくか？」について解説していきます。
今後はなぜ職住近接のニーズが増えていくか？
在宅勤務をすることで会社員の意識が変わった
これまでは週５日出勤して、会社で仕事をして、住居に帰るという流れが一般的でした。
なので通勤時間の無駄を無くすために、職住近接のライフスタイルを推奨してきました。
しかし在宅勤務の導入により、「職住近接から職住一体」へと大きく変化しました。
在宅で仕事ができれば、もちろん通勤をする必要がないのでより多くの自分の時間を確保し、ワークライフバランスの向上に繋がります。
多くの人は今後も、継続して在宅勤務を行いたいと考えています。
こうした変化により、多くの人が通勤時間は無駄だったと改めて気づき実行できるようになりました。
今回の状況下で１週間の通勤時間が減少した人のうち、 約7割が「今後も現在の通勤時間を保ちたい」と回答しています。
関連記事：【損をしない！】職住近接で一番大切な人生の時間を手に入れよう！
在宅勤務をすることの弊害は？
在宅勤務になったことで起きる弊害については、
- 顔を合わせないので、社内、社外ともにコミュニケーション不足になる。
- 自宅の仕事環境が良くない。
- 仕事に必要なツールが自宅に揃っていない。
- 自宅だと仕事に集中できない。
などがあげられます。
zoomやteamsなどのチャットアプリを使って、普段は仕事をしている人が多いと思いますが、どうしても画面越しだけでは意思が伝わりきれません。
対面で伝えられる情報を100％だとした時に、オンラインでは50〜60％くらいしか伝えられていないと感じています。
また自宅が仕事に集中できる環境でないことも弊害の一つです。
もともと家で仕事をすることは想定していなかったので、仕事をするスペースもなく、インターネット接続も不安定なこともあります。
自宅には、仕事に必要な書類やツールが揃っていないので、職場にいるより生産性は下がってしまいます。
家にWiFiがない人もいますからね。
これからの働き方は？
在宅勤務にはメリットもデメリットもありますが、良いところを取り入れて、より働きやすい環境が出来上がっていくことはたしかです。
Withコロナの世界でも、オフィスでなければ仕事が進めない人が大多数を占めます。これは仕事道具がオフィスに集中しているため、どうしてもフルリモートには出来ない仕事環境になってしまっているからです。
このことから、今後もオフィスへの出社はなくならず、通勤の無駄（リスク）に気づいた人たちはより職住近接を求めて職場の近くに住居を移していく流れが進みます。
フルリモートで業務が行える会社の場合でも、全て在宅勤務にしてしまうとコミュニケーション面や仕事の生産性が低下してしまうため、ほどほどに取り入れていく方向に調整されていくと思います。
今後は週の半分は出社、半分は在宅というような、バランスのとれた働き方が主流になってくるでしょう。
関連記事：【究極の職住近接】リモートワークをしたい会社員が今後のリモートワークの普及について考えてみた
今後の在宅勤務のあり方に関してのコラムを引用します。
新型コロナの拡大に伴い、職場や通勤過程での感染リスク回避のため在宅勤務が急拡大した。
オフィスに行かなくても自宅で仕事ができるのであれば、混雑した大都市から地方への移住が進み、人口の東京一極集中の是正につながるのではないかという議論もある。
新型コロナの終息後も在宅勤務が広く定着するかどうかは、1在宅勤務の生産性、2就労者にとっての効用に依存する。
中長期的には生産性と賃金はバランスするので、仮に在宅勤務の生産性が職場よりも低ければ、在宅勤務者の相対賃金は低下する可能性が高い。
その場合、収入を重視する人は職場勤務を選ぶはずである。他方、在宅勤務によるワーク・ライフ・バランスの改善、静かで広い環境での居住への選好が強い人は、ある程度賃金が下がっても在宅勤務を希望するだろう。そうした選択肢が増えることは間違いなく望ましい。
筆者が行った調査によれば、新型コロナ下での在宅勤務の生産性は、「平均的」には職場に比べて3~4割低い。リモートワークの経験を通じた学習効果があるはずだし、通信インフラや遠隔会議の技術進歩を通じて、在宅と職場の生産性ギャップ が縮小する余地はある。
しかし、もともと大都市集積の要因となっていたフェイス・ トゥ・フェイスのコミュニケーションの重要性を考えると、在宅勤務の生産性がおしなべて職場並みになることを期待するのは無理がある。
ただし、在宅勤務の生産性は、産業、職種、具体的な仕事の内容、さらに自宅の執務環境によって大きく異なる。
例えば、個人で完結するタイプの知的労働の場合、 在宅勤務の生産性が職場と変わらない人もおり、こうした人は大都市の企業に遠隔勤務しつつ田舎暮らしをすることが可能だろう。他方、同僚や取引先との緊密なコミュニケーションが不可欠な仕事の場合、在宅勤務による生産性の低下が著しい。
在宅での業務と職場での業務をうまく仕分けて、全体として生産性低下を回避している人もいる。新型コロナ終息後は、リモートワークと職場の長所短所を考慮して両者を使い分ける働き方が増える可能性がある。
一般のホワイトカラー労働者では、おそらく完全在宅勤務ではなく週に2~3日の在宅勤務が、生産性の低下を抑えつつ生活上の便益も享受できる最適頻度となるケースが多いだろう。
そうだとすると、広い住宅、静かな環境といったタイプのアメニティを重視する人であっても、田舎暮らしというよりは多少時間をかければ職場にも行ける距離、つまり大都市の郊外や新幹線沿線(東京圏の場合、小田原、高崎、軽井沢、那須など)が居住地の選択肢として有力ではなかろうか。
ただし、緊急事態宣言下でも在宅勤務を経験した人は、労働者全体のうち3割程度にとどまった。対人接触が必要なサービス業種などリモートワークが困難な仕事は多く、在宅勤務が可能なのは比較的恵まれた就労者である。
コラム「在宅勤務は人口分布をどう変えるか?」 一橋大学経済研究所 森川正之教授
まとめ：今後より通勤時間を短くしたいニーズは増えていく
今は仕事のやり方だったり、生活スタイルだったりが大きく変化を迎えている時代です。
今回在宅勤務が推奨になってやってみた結果、多くの人は通勤がなくなり、自分の時間価値の重要性を認識する機会になりました。
今後も通勤に対する無駄を無くす動きは加速していくでしょう。
今後の働き方としては、出社することと、在宅勤務をすることの良いところどりをして働くことが主流になってくるでしょう。
感染リスクを考え、公共交通の利用を避けるために自転車通勤の需要も増えてくることが予想されます。
関連記事：【職住近接の最適解】自転車通勤に変えて満員電車から解放されよう！
フルリモートで仕事ができ出社の必要がない人は、郊外や地方に引っ越して生活コストを抑える方向にシフトしていきます。
こうした流れの中で、フルリモートで完結できる職種の人以外は、より職住近接のライフスタイルが加速していくと考えられます。
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